【ボートを漕ぐ税理士通信（ボー税通信） VOL.534】 詐欺メール対処
最近詐欺メールが増えています。Amazon、マスターカード、えきねっと、SBI証券、NHK、国税庁、東京電力、東京ガス、Apple、PayPay銀行、ANA、ETC、野村證券、りそな銀行、JAネットバンク、楽天カード、イオン銀行、株式会社ジャックス、佐川急便、DHL、ヨドバシドットコム、アメリカンエキスプレス、オリコ、iCloud、NTTドコモ、エポスカード、ビューカード、UCカード、auPAY、……。迷惑メール受信拒否リストに仕分けしても、無限に送られてきます。家の前に捨てられたゴミのよう。朝のゴミ掃除が慣例になりました。
受信拒否だけでなく、「迷惑メール相談センター」にすべて転送しています。
「「特定電子メール法」によって、送信者情報を偽って送信した場合や、送信者が総務大臣及び消費者庁長官の命令に従わない場合には、1年以下の懲役または100万円以下の罰金（法人の場合は、行為者を罰するほか、法人に対して3000万円以下の罰金）に処せられます。」
とあります。どこまで犯罪者を摘発できるか分かりませんが、「迷惑メール情報提供用プラグインソフト」もインストールして、詐欺メールは掃除のついでにサクサクッと転送してます。関係省庁のみなさん、摘発・処罰よろしくお願いします。